月は誰のものだろうということを考えたことがなくとも、おもしろい疑問だと思いませんか？地球上で誰にも所有されていない場所はほとんどありません。だから、誰かが月を所有しているかもしれないということがあってもおかしくないですよね？それでは、月の正当な所有者とはだれなのでしょうか？
誰かが足を踏み入れる前から、人類は月の所有を主張していたようです。そんな主張は、1756年にさかのぼります。アル・ヨーゲンという男性が、プロイセンの王様であるフリードリヒ2世から贈り物として月を受け取りました。最近になってからの月の所有権に対する主張はあるのでしょうか？
タイムスタンプ:
贈り物として月を贈呈された人 1:03
宇宙に関する条約で禁止されていること 2:42
実際に月の権利を主張した人はいるのか 4:04
月税 5:06
宇宙での土地を政府が主張することは出来るか 8:29
#月 #宇宙 #ブライトサイド
概要:
- 多くの人がその所有権を主張してきていますが、最も顕著な人で言えば、デニス・ホープというアメリカのビジネスマン。
- 1967年、アメリカ、イギリス、ソ連は、宇宙の使用に関してのルールを確立する条約にサインしました。
-この条約では、宇宙における特定の核活動の使用を禁止して、月や太陽系のその他の場所に軍事基地を建てることを禁止します。
-つまり、この条約によって、宇宙は公海と同じような扱いになったのです。
-ホープはこの条約が「国」や「国家」という単語を使用していることに注目して、「個人」や「企業」に関して、特に記載されてないことに気づきました。
- 20ドル、送料、手数料、「月税」をお支払するだけで、アナタも月の一部を所有することが可能です。
-それはさておき、ホープのお客様はかなりのお金持ちです。元大統領のジミー・カーター、ロナルド・レーガン、ジョージ・H・W・ブッシュなども含まれるとされています。さらに、彼のお客様の中には、バーバラ・ウォルターズ、トム・クルーズ、ジョン・トラボルタ、ニコール・キッドマンなどもいらっしゃいます。
-中国がいつか自分たちの植民地を月面に建てるつもりであるという意向を表明した際、デニス・ホープはご立腹。
-政府はいかなる状況であっても、宇宙の土地を主張することは出来ないということです。
-お住まいの国の法律によってあなたのものだと定義されたとき、あなたが所有者となります。
-デニス・ホープや彼の顧客にとってこれの意味するところは、彼らの主張が正当なものであると考慮されるためには、宇宙政府が一つの国家として認められなくてはいけないということです。
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声の出演：加賀美祥（Studio Kiwi）
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